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旅行ビジネスの未来

旅行ビジネスの未来―旅行産業経営論旅行ビジネスの未来―旅行産業経営論
(1997/05)
佐藤 喜子光

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1997年5月刊行のこの本には、日本の海外旅行の将来展望について、以下のように記されている。
著者の佐藤喜子光氏は、近畿日本ツーリストを経て、この当時、立教大学観光学部教授であった。

将来を予測するのは難しい。今から15年前、当時は誰もがこんなふうに思っていたのだろう・・・・
 

  海外旅行市場の将来

 日本においても、イギリスから15年遅れて、2005年には海外旅行者数は年間3000万人の大台に乗ると予測される。そのうちの大半はリゾートタイプの観光ツアーであり、チャーターを利用した南太平洋・東南アジア地域へのリゾート滞在市場が形成されるであろう。このリゾート滞在市場の主はシルバー層の夫婦旅行であるが、夏休み・春休み・ゴールデンウイークの学校休暇期には家族旅行が、そしてオフピーク期にはOLを中心とした若者も大きな需要として育ってくるであろう。

 国民の精神的ゆとりの向上はSITタイプの観光にも影響を与え、これまで以上に多様化し、同じ趣味を持った仲間同士が大きな旅行市場として発達する可能性が高い。
 海外旅行の経験者が増えることから、これらリピーターの個人旅行化も高まり、自分自身で必要な素材だけを購入する旅行者も、300万人~500万人くらいの市場になると思われる。

 


 2005年の海外渡航者数は、3000万人どころか、約1750万人どまりであった。ここ近年はそれ以下である。
 チャーター便を利用した観光も最近になってやっと環境が整備されてきた。
 若者は大きな旅行需要になるどころか、海外に興味すら示さない。
 国民は「精神的ゆとり」どころか、競争社会のなか心をすり減らし、趣味すらもてない時代だ。

 著者は、さすが近畿日本ツーリスト一筋で鍛え上げたせいか、思考回路も近ツリ的なのか、「・・・同じ趣味を持った仲間同士が大きな旅行市場として発達する可能性が高い」と、これはちょうどその頃立ち上げたクラブツーリズムのことをいっているのだろう。

また、次のような予想もしている。
こちらもすべて予想どおりとはいかなかったようだ。

観光促進のいろいろな協議会を立ち上げて、ビジョンやスキームをつくることの好きな日本だが、そこになかなか魂が宿らないとは何か原因があるのではないだろうか?


  商品流通関係

 リゾートタイプ、ならぴにSITタイプの観光旅行でみてみると、二つの流れが出てくるであろう。一つは、イギリスと同様、ホールセーラーとリテーラーがより明確に機能分化し、また、系列化していくことである。1996年4月からの旅行業法の改定は、これを促すことになり、商品の企画造成機能も販売手法も、より専門化されていく。
 もう一つの流れは、ダイレクトマーケティング、つまりメディア販売と呼ばれる直販体制部門である。従来の新聞・雑誌による募集告知のみでなく、100万人単位で組織化された会員への会員誌(旅行雑誌)による募集が主になってくる。
 SITタイプの観光については、特定の分野(例えば高山植物観察やスキューバダイビングなど)のみを専門に扱う、比較的小規模のホールセーラーに特化していく。
 現在の団体旅行のうち、観光旅行主体のツアーの多くは、先のリゾートタイプ型の流れの中に吸収され、残りは二つの機能集団に集約される。一つは、システムオーガナイザー。例えば、インセンティププラン、イベント、周年事業などの企画の提案ができるだけのデータベース(情報装備)を整えた専門会社。もう一つは、テクノハウス(建築・コンピューター・都市開発等の特定分野対応)であり、それぞれ専門分野の業界紙等を通して視察・研修旅行が募集販売される。
 ビジネストリップは先に述べたトータルアシスタンス能力を備えた外国系企業の参画が予想され、それが主流となろう。
 個人旅行は、コンピューターによる予約・発券システムを整えた、在庫管理型の代売業が対応することになり、規制緩和政策の中で旅行業法の対面販売条件も見直される。これらの端末機は、たばこ屋・コンビニエンスストア・スーパーマーケット・ファーストフード等、消費者の身近な場所に設置され、またインターネットを介して消費者自身のパソコンからもアクセス可能となり、そこには機関情報のみならず、都市情報や観光情報もとりだせるような利便性の拡張への期待も高まるであろう。

 






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この記事に対するコメント

運転手2名体制

最近のトルコツアーで長距離移動のバスの運転手を2名とする会社が現われた。今のところ2社です。この2社の募集広告の記載にその会社の個性がよく現われている。A社:安心 バス運転手 2名体制(目立ちやすい場所に)、B社:2~5日目の長距離移動は、バスドライバー2名体制(補足説明の場所で)。どこの会社であるか考えて見て下さい。2名体制とする会社は今後増えるでしょう。他の国にも拡大して欲しいものです。

URL | 筌翁 #-
2013/01/19 21:46 * edit *
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