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JTBグランドツアー

JTBグランドツアーのお客様からメールをいただきました。
ありがとうございます。それによると、「JTBグランドツアーで、お土産屋に立ち寄ったけれども、どういうことでしょうか?」というような内容でした。

JTBグランドツアーのホームページには、ショッピングに関してつぎのように表記している。

*営利目的のいわゆる「みやげもの屋」には立ち寄りません
JTBグランドツアーでは、十分な観光時間を確保するため、営利目的のいわゆるみやげもの屋には立ち寄りません。なお、ご希望の方には、観光後にご案内しております。

*“営利目的のいわゆる「みやげもの屋」には立ち寄りません”

一般的なツアー参加者であれば、これは「買物を目的で、お土産屋にお客様を案内することはしない」、もっと簡単にいえば、「お土産屋には入らない!」という意味に理解するだろう。
添乗員だって、通常同じように理解するはずだ。だから、バス移動中などの団体行動中のトイレ休憩、観光中の待合せ場所として、お土産屋が併設もしくは適当と考えられるとき以外、お土産屋に入ることはしない。上記のような文言がパンフレットに書いてあるわけだから、当然疑われるような行為はしないはずである。また、添乗員なら、「お土産屋として入れ込んだのかどうか」はっきり認識しているはずだ。

だから、私にメールを下さった方への答えは、
このJTBグランドツアーの添乗員は、確信的にお土産屋に入ったのではないか、ということである。もしそこがヨーロッパであれば当然コミッションを受取っているはずだ。

参加者がそのことに納得できず損害を蒙ったと感じるのであれば、

(当社の責任)
第二十七条 当社は、募集型企画旅行契約の履行に当たって、当社又は当社が第四条の規定に基づいて手配を代行させた者(以下「手配代行者」といいます。)が故意又は過失により旅行者に損害を与えたときは、その損害を賠償する責に任じます。ただし、損害発生の翌日から起算して二年以内に当社に対して通知があったときに限ります。

この約款の条文に則して、訴えればいい。催行日から2年以内ならば、旅行会社はその訴えに対し明確な回答をしなければならない。この条文はお客のほうから訴えなければいけないのだ。「お土産屋に入らない」とパンフレットに明記してあるのに入ったのであれば、訴え出れば間違いなく損害賠償の対象になるだろう。まあ、損害と言っても実質的(金銭的)損害は生じないだろうから、この場合は、慰謝料と謝罪文という結果になると思われる。

まさかと思うが、旅行会社がうがった解釈をして、「私たちの入ったのは、営利目的のいわゆるお土産物屋ではありません!」というかもしれない。私たちは、お土産屋からコミッションなど貰っておりませんので、営利目的ではありません、と。その言い分が通るなら、すごいことになる!あのクラブツーリズムも阪急トラピックスも、お土産屋に入っていないということが可能である!お客からは調べようがないのであるから!

そんな場合には、日本旅行業協会(JATA)へ申し出よう!日本旅行業協会(JATA)は、そのような旅行者からの苦情を聞かなければ成らない義務がある。

旅行業法 第3章 旅行業協会
(業務)
第二十二条の三旅行業協会は、次に掲げる業務をこの章に定めるところにより適正かつ確実に実施しなければならない。
一旅行者及び旅行に関するサービスを提供する者からの旅行業者等の取り扱つた旅行業務に対する苦情の解決
二旅行業務の取扱いに従事する者に対する研修
三旅行業務に関し社員である旅行業者又は当該旅行業者を所属旅行業者とする旅行業者代理業者と取引をした旅行者に対しその取引によつて生じた債権に関し弁済をする業務(以下「弁済業務」という。)
四旅行業務の適切な運営を確保するための旅行業者等に対する指導
五旅行業務に関する取引の公正の確保又は旅行業及び旅行業者代理業の健全な発達を図るための調査、研究及び広報

旅行会社はノラリクラリと真摯に対応しない場合は、すぐ日本旅行業協会へ電話したほうがいい。そのほうが解決は早いだろう。日本旅行業協会は、旅行会社の団体ではあるが、旅行業法のなかで公正な立場で仲裁に入ることが義務づけられており、旅行者へ不公平な判断はしない。また、旅行業者は、この団体に申し出られることを本当に恐れているようだ。


  ただ、私の気持ちは、ツアーの良し悪しにショッピングが大して影響していないのであれば、目くじらを立てるほどではないと思う。本来ショッピングはツアーの大事なエッセンスでありアクセントである。添乗員が私利私欲のためにショッピングへ入店したと判断できるのであれば別だが・・・・・

ツアーは生き物である。生きた者たちが主体なのである。
だから、約款どおりの判断が、人道に反すると思われることもしばしば起こる。
私なら、人道のほうを取る。

(JATAのホームページより)
旅行広告・取引条件説明書面ガイドラインへ内容追加
(海外旅行の土産物店への案内についての記載方法の追加)


旅行広告作成ガイドライン変更内容(記載例及び留意点)


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